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海外帰国子女対応プログラム

海外帰国子女対応プログラム

私ども、SEA国際教育研究所は1977年より海外の高校、大学、大学院への進学準備教育を中心とした国際教育活動を展開しており、海外帰国子女の国内の国際系教育機関を含む各種教育機関への進学、編入の準備教育や進路指導をしてまいりました。
SEA国際教育研究所の運営する万次郎塾は英語と基礎的国際教養養成プログラムで、将来の海外教育機関への進学や編入を目指す国内教育機関在籍者のみならず、海外の教育機関在籍経験者や卒業者も受け入れ、日本国内の教育機関や海外の教育機関への進学や編入準備教育と進路指導を行っております。

SEAの海外帰国子女対応プログラムである万次郎塾は、帰国子女の国内外への進学・編入対策、そして国内の小学生・中学生の海外高校への進学対策を行い、卒業後に海外からの帰国子女としての国内国際系大学・海外名門大学への進学対策ができるプログラムです。

海外からの帰国子女とは?

海外の学校に在籍し、帰国した学生を「帰国子女」や「帰国生」と呼びますが、日本の各大学が共通した「帰国子女」の定義を共有しているわけではありません。
各大学が志願者を「帰国子女」と認定する要件は様々ですが、一般的には、日本の学校教育12年(小学校〜高校)に相当する課程を修了し、外国の学校に2年以上在籍した方(見込みも含む)が対象となります。
つまり、大学にもよりますが、高校生2年生の最初から海外の高校に留学し卒業して戻ってきた方は、多くの国内大学で「帰国子女」とみなされることになります。
もし興味のある大学があれば、「大学名 帰国子女」と検索すると、その大学の帰国子女の入試情報を見つけられます。

SEAで海外高校進学対策をし、海外高校進学&卒業後に「帰国子女」として国内大学へ!

■2年間の高校留学で、「帰国子女」として国内大学へ!

SEAの「万次郎塾/ジュニア総合英語・国際教養コース」では、小・中学生から海外高校・大学留学や国内国際系大学への進路を見据え、英語力・教養・思考力の養成に励んでいます。
多くの国内大学は、2年以上海外の高校に留学し卒業した志願者を帰国子女として扱うため、帰国子女としての国内大学進学を狙う場合は、万次郎塾で海外高校に進学出来るだけの学力をつけ、高校2年次の開始までに留学していきます。

近年では国策としてグローバル人材の養成を推めている流れもあり、各大学も年々より積極的に帰国子女を募集している傾向にあり、帰国子女の進路を取り巻く環境は年々有利になっています。
また、帰国子女の進路は国内大学に限られるわけではなく、海外大学への道もありますので、帰国子女の進路の選択肢は、国内高校を卒業した方よりも開けていると言えます。

しかしながら、現在でも全ての国内大学の学部が帰国子女枠を持っているということではないので、目指す進路によっては慎重に検討する必要もあります。

主な「帰国子女枠」を持つ国内大学(2015年2月時点のデータ)

■上智大学

対象学部
国際教養学部・理工学部英語コースを除く全ての学部・学科
出願資格・要件(要約・詳細はこちら
  • 日本国籍を有し、国内外を問わず学校教育における12年以上の課程を修了した(もしくは見込みの)者
  • 外国の教育制度に基づく教育課程での在籍期間が、以下のいずれかに該当する者
    • 中・高等学校を通じ2年以上継続して在籍した者。
    • 高等学校の最終学年(1年間)を含め、中・高等学校を通じ通算で2年以上在籍した者(見込みを含む)。
  • 各学科の指定する外国語検定試験のいずれか(TOEFL/TOEIC/IELTS等)の基準を満たす者

■北海道大学

対象学部
全ての学部
出願資格・要件(要約・詳細はこちら 外国において,学校教育における12年の課程を修了した(もしくは見込みの)者で、次に掲げるすべての要件に該当すること。
  • 外国の学校に最終学年を含む2年以上継続して在学したこと。
  • 基礎資格取得後2年以内であること。
  • 医学部医学科を志願する者は,TOEFL -PBT,TOEFL -iBT又はTOEICを受験し,TOEFL-PBTの得点は500点以上,TOEFL-iBTの得点は61点以上,TOEICの得点は550点以上であること。
  • 

■東京大学

対象学部
文科一類,文科二類,文科三類
理科一類,理科二類,理科三類
出願資格・要件(要約・詳細はこちら 外国において,学校教育における12年の課程を修了した(もしくは見込みの)者で、次に掲げるすべての要件に該当すること。
  • 外国の学校に最終学年を含め継続して3年以上在学し,その最終学校を修了すること。ただし,最終学年の休業等によって書類上の在学期間が3年未満となる場合については,12月下旬に行う出願資格審査において,3年以上在学した者との実質的な同等性について判断します。
  • 外国の学校に最終学年を含め最終学年からさかのぼって連続する6年間のうち通算で5年以上在学し,その最終学校を修了すること。
    ただし,休業等によって書類上在学期間が5年未満となる場合については,12月下旬に行う 出願資格審査において,5年以上在学した者との実質的な同等性について判断します。

対象

対象となるコースは以下となります。コース選択に関しては、個別ガイダンスにてご相談下さい。


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